妊娠前から要チェック！出産手当金にまつわる９つの疑問
今まで夫婦二人の収入があって生活ができていたのに、出産のために会社を休むことで女性の方は収入がゼロに…それって結構きついですよね。でもそんな時に出産手当金というものが少し助けてくれるのです！！妊娠中は仕事をしながら病院やあらゆる手続き、さらにはつわりなどの症状に悩まされバタバタしてしまいがちです。妊娠前からこの制度を頭に入れておき妊娠した際には出産手当金の手続きがスムーズに行くようにしておきたいものですね！！
出産手当金とは？？
出産のために会社を休む際、通常会社から給料の支給はありません。その期間の生活を勤め先の健康保険が補償してくれる制度が「出産手当金」です。社会保険の制度なので、残念ながら自営業やパートなどで国民健康保険に加入している方はもらえません。また、夫の扶養として健康保険に加入している場合ももらえないのでご注意ください！
出産育児一時金との違いは？？
出産の際に利用できる制度として出産手当金の他に“出産育児一時金”という制度があります。妊娠は病気とは違うので保険が効きません。全ての費用を自費で出すとなるととても大きな金額を負担することになってしまいます。そこで出産育児一時金制度が出産した子供一人当たり４２万円を被保険者に受給してくれるのです。こちらは出産手当金と違い健康保険に入っていれば国民健康保険でも被扶養者でも受け取ることができますので安心してください！！
どのくらいもらえる！？
出産手当金はどのくらいもらえるのでしょうか？？
出産手当金の計算方法は、【標準報酬日額×３分の２×産休を取得した日数】となっています。この金額が申請後の１、２か月後に振り込まれるようになります。
結構大きい金額ですよね！忘れずに申請するようにしましょう！！
標準報酬日額とは？？
毎月残業などで給与額は違うけれど、上の計算式の標準報酬日額とはどう計算するのでしょう？？
まず標準報酬日額を知るためには標準報酬月額を知る必要があります。標準報酬月額は、４～６月の３か月間の基本給＋残業代や手当を含んだ給料の平均金額がその年の標準報酬月額となります。それを月の日数30で割った金額が標準報酬日額となります。
そのため、４～６月が残業でたくさん働いて、７月以降は定時で帰れていた場合はラッキーですし、逆に４～６月は定時で帰れていたのに７月以降は残業でたくさん働いた方はちょっと残念ですね…
支給される期間は？？
基本的に出産前42日、出産後56日の間の出産のため会社を休んだ期間とされています。（２人以上の赤ちゃんを出産する多胎妊娠の場合は出産前98日）あくまでその期間内の出産のため会社を休んだ期間なので、体調がよくギリギリまで働いていた方は休んだ日数分だけの支給になります。また、出産日は出産前の期間に含まれます。
出産日が出産予定日からずれたらどうなる？？
出産予定日から実際の出産日がずれることは珍しくないでしょう。ではまずその予定日から出産日が遅れた場合はどうなるのでしょうか？
→遅れた日数分も支給対象期間にプラスされます！
では出産予定日より出産日が早かったらどうなるのでしょうか？
→この場合、出産予定日からではなく出産日の42日前からが出産手当金の支給対象日となります。そのため、多くの会社は出産予定日の42日前から産休制度を導入するところが多いので、出産日が早まったことで結果的に支給対象日も働いていた…という方も出てしまいます。
出産手当金の手続き方法は？？
出産手当金の制度を受けるためには専用の用紙が必要となります。そのため、まずは会社から申請用紙をもらって記入しておきましょう。また、出産手当金制度を受けるためにはお医者さんの証明が必要です。出産後に記入してもらえるよう、出産準備グッズに忘れずに入れておくと良いですね！さらにこの用紙には勤め先の会社に記入してもらわなければいけない欄もあるので、出産後57日以内に持参もしくは郵送して記入してもらい会社に提出しましょう。
正社員以外でももらえる！？
正社員以外の方でも産休後仕事に復帰し、自身が勤務先で健康保険に加入していて、産休中も健康保険料を納め続けていれば出産手当金を受け取ることができます！
ただ派遣先やバイト・パート先が産休制度を導入している場合ですので、勤務先での確認が必要です。
職場から給与の一部をもらっている場合、出産手当金はもらえない！？
中には産休中でも会社から給与が支給される会社もあるでしょう。その場合は給与が標準報酬日額の３分の２以上支給されていると出産手当金は受け取ることができませんが、それ以下であれば差額を受け取ることができます。
【妊娠したい】妊活はいつから？不妊にまつわる５つの疑問
赤ちゃんが欲しいと願って幸せなことにすぐに授かることができる方もいれば、残念ながらなかなか授かることのできない方もいます。自分だって赤ちゃんが欲しいのに、周りの人から「赤ちゃんはまだなの？」なんて言われてしまうと返す言葉も見つからない…年齢を考えてそろそろ妊活しなきゃ…もし自分が赤ちゃんを授かりにくい身体であるのなら年齢を重ねる前に早く不妊治療に踏み切りたい…本当に私に赤ちゃんはやってくるのかな…というように、赤ちゃんが欲しい女性は色々な心配や悩みが尽きません。
でも心配しているだけで、行動に移すことができていない方もきっと多くいるでしょう。そこでそんな女性の疑問を文字にしてひも解いていきましょう。
１．妊活ってなに？
最近テレビや雑誌で耳にすることが多くなった「妊活」という言葉。おそらく妊活は「妊娠活動」の略で妊娠するために何か活動することだということは多くの方がなんとなく理解していることでしょう。でもその活動って具体的にどういった活動なのでしょうか？そもそも妊活とはどんな意味なのでしょうか？
妊活とは、簡単に言えば“妊娠するためのポジティブアクション”です。そのポジティブアクションは、夜の夫婦生活だけではありません。一番大事なアクションの一つとしては、妊娠について勉強することです。「勉強しなくても大体わかっているよ！」と思いますよね。しかし、大体では甘いのです。なぜ妊娠するか、どうやって身体の中で妊娠が成立するかなど詳しく説明できますか？妊娠するためにどんな身体の状態がベストでどんな生活スタイルが良いのか知っていますか？それらの知識がなければそもそも妊活を始めることすらできないのです。
今ではこういった妊娠の知識をつけることから、実際に病院で指導を受けながら赤ちゃんを待つ不妊治療を行うことまで幅広く「妊活」と言われています。
２．妊活っていつから？
ではその妊活、いつから始めれば良いのか気になりますよね。いつからと言われれば、パートナーがいるかいないかに関わらず、“子供を授かりたい”もっと言えば“将来子供が欲しい”と意識したその瞬間から妊活を始めるのが良いでしょう。妊娠についての知識をつけること、赤ちゃんを授かりやすい身体の状態、生活スタイルにしておくことは早くやっておけばそれだけ良いのです。
３．結婚前でも産婦人科に行けば赤ちゃんを将来授かることができる身体かわかる？
正直、なんとも言えません。「ブライダルチェック」と言って、結婚前（もちろん結婚後でもいつでもできます）に産婦人科で、妊娠・出産に携わる部分に問題のある個所はないか調べることはできますが、「問題なかったから絶対授かることができる！」、「問題があったから絶対に授かることができない…」なんてことはありません。問題がなくても残念ながら実際に子作りをしてみたらなかなか授かることができない…なんてこともたくさんあります。つまり、ブライダルチェックなどは妊娠できるかできないかではなく、妊娠・出産に携わる個所に問題がないかをチェックするためだけのものなのです。
ただ、もし問題がある個所を見つけることができたら早い段階で治療や改善に取りかかることができるので、とっても大事な検査と言えます。自分の身体を知ることも妊活の一環です。
４．不妊っていつわかるの？
赤ちゃんを授かりたいのになかなかうまくいかないと、もしかして自分の身体って不妊なのかな？なんて頭に浮かぶ方もいるでしょう。でもなかなか授かることができないと言っても、「今年赤ちゃんが欲しいのに“なかなか”妊娠できない」、「20代のうちに赤ちゃんが欲しいのに“なかなか”妊娠できない」というように“なかなか”って人によって期間がまちまちですよね。では自分が不妊だということはいつわかるのでしょうか？
不妊か不妊じゃないかということは自分では判断しにくいですが、避妊せずに夫婦生活を定期的に行って、世界的には１年、日本では一般的に２年で自然に妊娠に至ることができない場合、通常は２年で妊娠率は90%まで上昇するため不妊の可能性があると言われています。また、不妊の原因は自分だけにあるとは限りません。女性と同じくらいの割合で男性に原因がある場合もあります。年齢的にもできるだけ早く妊娠を望む方は、これらを踏まえて色々な可能性に目を配る必要がありますね。
５．不妊治療ってどこに行けばいいの？
不妊治療と言っても色々な治療の方法がありますし、病院によって治療の範囲も違います。産婦人科だと身体の状態を検査し、排卵の時期などを考えて自然妊娠を目指すというような不妊治療の最初のステップまでしか治療ができないようなところも多いです。次のステップや、男性の検査まで包括的に行えるのは不妊治療の専門クリニックです。しかし、家や仕事の関係で、産婦人科なら近所にあって通えるけど、不妊治療の専門クリニックは遠い…などという場合は産婦人科の不妊治療の最初のステップでだめなら専門クリニックに転院するというのも一つの手です。
産婦人科によっては不妊治療も評判がよく治療の範囲も広いところもあるでしょう。しっかりと下調べをして、納得いく病院、クリニック選びをすることが大事です。
